クレジットカード現金化の画像

現金化業者の見分け方⑦ クレジットカードの情報は絶対送らない

現金化業者の見分け方、最後の7つ目のポイントは「クレジットカード情報を聞いてくる悪徳業者に気をつけろ!」です。現金化を行う際に、カード情報を教える必要は一切ありませんから、それを指示してくる業者はもれなく悪徳業者です。絶対に教えてはいけません! もし教えてしまったら、あなたのクレジットカードを悪用されてしまう恐れがあります。

  1. クレジットカード現金化
  2. 初心者
  3. 知る
  4. 審査料
  5. 本人確認
1

現金化に必要なものは3つだけ

クレジットカードの現金化を行う際に必要なものは、

の3つだけです。


審査が不要な現金化に、なぜ身分証明として本人確認書類が必要なのでしょうか。
それは、クレジットカードの不正利用を未然に防ぐためです。

クレジットカードの利用規約では、名義人のみが使うことを許されていて、他人が使うことは禁止されています。

もし、本人確認書類を提出しなければ、こっそりと他人のカードで現金化できてしまうことになりますからね。
公正な取引をするために、身分を証明するための本人確認書類を現金化業者に提出しなければなりません。

ただ、その提出方法はとってもカンタンです。
運転免許証やパスポートなどの本人確認書類を、携帯電話のカメラで写真を撮って、写メ(写メール)を送るだけ。

これなら、スマホやガラケーの操作が苦手な人でも、カンタンにできますよね。

でも、個人情報を売買する悪徳業者もいますから、「この業者なら大丈夫!」と確信を持って取引するとき以外は、むやみやたらに送らないようにしてください。

2

カード情報を送らずに現金化できる

本人確認書類は写メで送る必要がありますが、クレジットカードの写メは絶対に送ってはいけません。
何度でも言いますが、クレジットカード現金化は、カード情報を送らずにできるものです!

それなのに、「クレジットカードの写メも送ってください」と指示してくる業者がいます。
こんなことを言う輩は、すべて悪徳業者ですから、すぐにシャットアウトしてください。

クレジットカード番号や名義人の名前、有効期限が書いてある表面だけでも、もちろんダメですが、セキュリティコードが記載された裏面を送ってしまったら、大変なことになってしまいます。

ネットショッピングでは、暗証番号の代わりにセキュリティコードを入力することで、決済できてしまうページもありますからね。
あなたのクレジットカードを、不正利用されてしまいますよ。

また、クレジットカード情報を売買している闇サイトも存在しています。
2016年8月に、クレジットカードを不正利用して逮捕されるという事件がありましたが、逮捕された男は「クレジットカード情報は、闇サイトで仕入れた」と証言しています。

「闇サイトなんて、都市伝説みたいなもんでしょ~笑」と、軽く考えていた人が多いかもしれませんが、実在していることがこの事件で明らかになりました。

闇サイトで売買されるほど、クレジットカード情報は貴重なものなのです。
自分のクレジットカードは、自分自身で厳重に管理してください。

3

審査料の徴収はありえない

現金化は、お客さんのクレジットカードのショッピング枠を利用するもの。
ショッピング枠に空きがあれば、商品を購入できるため、業者の審査は必要ありません。

「審査不要」というのが現金化のメリットであるにもかかわらず、審査料を徴収しようとする業者もいるのです。

びっくりしてしまいますね。
現金化においては、審査料を徴収することはありえないので、審査料という名目のある業者は、利用を控えたほうが賢明です。

そのほか、「送金手数料」を取る業者も存在するようです。
これは、業者があなたの口座にお金を振り込むときの手数料ですが、ほとんどの業者は負担してくれます。

私たちの生活でもそうだと思いますが、振り込みをするときは、振り込みをする人が手数料を負担するのが一般的ですからね。

ですから、送金手数料を請求する業者は、悪徳業者とは言い切れませんが、あまり良心的な業者とは言えないです。

あとがき

本サイトで、何度も「クレジットカード情報は絶対に送らないで!」とお伝えしたので、その危険性は十分に理解していただけたかと思います。

以上が、現金化業者を見分ける7つのポイントとなります。
7つのポイントをすべてチェックして、まずは悪徳業者に騙されない知識を身につけることが重要です。

悪徳業者を選別して、選択肢から外したところから、いよいよ優良な業者選びが始まります。

あなたの要望にぴったりの業者と出会って、誠実で気持ち良い取引ができますように!

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クレジットカード現金化に対する注意喚起

クレジットカード現金化は下記各機関から利用に関する注意喚起を促されています。
利用する際は注意事項を確認するようにしましょう。

消費者庁
日本クレジット協会
国民生活センター
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